一般投資家は株で勝てなくなる?数万分の1で取引する超高速取引(HFT)の脅威

「フラッシュ・ボーイズ」は日本にもいる!超高速取引を前に、投資家は無力なカモ(東洋経済オンライン)

株やFXを「自動売買」するといったことは珍しくありませんが、最近では超高速取引(以下、HFT)というフレーズをしばしば聞くようになりました。

HFTはその自動売買のスピードがあまりにも速いことで知られています。以前は0.001秒でしたが数万分の1秒、そして10億分の1秒の超高速取引をする業者まで現れはじめました。

その勝率は100%!

東洋経済オンラインの記事によると・・・
フロントランニング(先回り)の一種――顧客から注文を受けた証券会社などの仲介業者が、その売買が成立する前に注文情報をもとに有利な条件で自己売買して儲けるのに類した手口

だとしています。

その仕組みはまさしく、
東京大学工学部の石川正俊教授の研究室が開発した「勝率100%じゃんけんロボット」と同じ
だとのこと。

取引所のサーバーに近い者が勝つ
インターネットの普及により「ノマドワーカー」が増え始め、どこにいても仕事ができるといった時代に入っていますが、 このHFTはちょっと事情が違うようです。

コネクティビティサービス(日本取引所グループ)
超高速取引の厳しい「台所事情」、利幅少なく競争も激化(会社四季報オンライン)

会社四季報オンラインの記事によると、コロケーションとは東証の売買システムのすぐ隣に証券会社や投資家のサーバーを設置し、直接ケーブルでつなぐサービス。売買システムとサーバーとの物理的な距離を縮め、発注の速度を高速化しているとのことです。

一般投資家が自宅のパソコンから発注した場合、注文は証券会社のサーバーから東京・池袋にある「アクセスポイント」と呼ばれる東証のネットワークへの入り口を経由して売買システムに辿り着きます。これはコロケーションに比べると200分の1程度のスピードだと同記事に書かれております。

つまり先ほどの数万分の1秒単位で取引しているHFT業者にとってはスピードが命であり、取引所の売買システムに近ければ近いほど有利なのです。

HFTに規制はかけられるのか?
東証1部の時価総額591兆円、最高に バブル期上回る(日本経済新聞) 

東証(1部)の時価総額は2015年5月22日に591兆円を超え、過去最高を更新しました。

海外の投資家の割合は東証全体の売買のうち、半分以上を占めるともいわれております。

私の意見としてはHFTの売買が原因で東証に大きな障害を起こさない限り、東証は抜本的な対策を試みないと思いますし、両者は共存を続けていくことでしょう。HFTを全て締め出したら東証の(数字面での)好調はありませんからね。

カモにされるのは決まって一般投資家なのです。